短い答え: 教育制度の比較がしばしば間違うのは、就学前教育・義務教育・15歳の学力・職業訓練・大学進学率のように、段階も指標も異なるものを一列に並べるからです。フィンランドの総合学校には全国試験がありませんが、教師による評価と4〜10点の成績があり、義務教育は6歳から18歳までです。PISA 2022で韓国は数学527点でOECD平均472点を大きく上回りましたが、点数は原因を証明しません。ドイツのデュアルシステムは後期中等教育の一つの進路であり、アメリカには国の教育課程そのものがありません。比較は、段階を固定し、年と出典を記すときにだけ役に立ちます。

1. 比較が誤る場所:層の異なるものを一列に並べる

「フィンランドは試験がないから幸せで、韓国は試験が多いから成績が良く、ドイツは職業教育が強く、アメリカは討論型の授業をしている」。こうした文は、それぞれどこかで聞いた事実の断片を含んでいます。しかし一つの文に並んだ4か国は、実は互いに異なる層に立っています。フィンランドの話は幼児教育と総合学校の評価方法、韓国の話は15歳の生徒の国際テストの点数についてのものです。ドイツの話は後期中等段階の職業訓練の進路、アメリカの話は個々の教室と大学入試の慣行についてのものです。層の異なるものを並べると、比較ではなく印象批評になってしまいます。

この記事では順序を入れ替えます。国を先に立てて特徴を貼り付けるのではありません。まず教育段階と指標を決め、その段階で各国の公式資料が実際に何を語っているかを読みます。取り上げるのは、義務教育の開始時期と期間、初等・中等教育の評価方法、15歳の学習到達度調査、後期中等教育の職業進路、そして25〜34歳の最終学歴です。同じ層で見ると、通念のうちどれが生き残り、どれが崩れるのかが見えてきます。

2. 始まりも長さも違う:義務教育の枠組み

フィンランド国家教育庁は、義務教育は「6歳から18歳までのすべての人に適用され、就学前教育、初等・前期中等教育、後期中等教育を含む」と説明しています。9年間の基礎教育を終えた生徒は、普通科の後期中等学校か職業教育訓練に進みます。前者は大学入学資格試験に、後者は職業資格につながります。韓国教育部の英語版案内は、韓国の学制を「6-3-3-4の単線型体系」として紹介しています。初等学校6年、中学校3年、高等学校3年、大学4年という構成です。また、初等学校と中学校が義務教育であり、1学期は3月に、2学期は8月末に始まると記しています。

OECDの『図表でみる教育2024』韓国編は、この違いを数字で示しています。韓国の義務教育は「14歳までの9年間で、OECD平均の11年より短い」というのです。しかし同じ資料は、韓国の生徒の大半が義務教育を終えた後も学業を続けていると付け加えています。15〜19歳の85%が教育機関に在籍しており、OECD平均の84%と同程度です。義務教育期間が短いことと、実際の在学率が高いことは矛盾しません。法が強制する範囲と、社会が実際に選ぶ範囲が違うということです。国を比較するとき、「義務教育何年」という一つの数字から教育熱や制度の質を読み取ろうとする試みは、ここで崩れます。

フィンランドは後期中等教育まで義務教育に含め、韓国は中学校までしか含めていません。同じ「義務教育」という言葉でも、国によって対象となる段階が違うことがわかります。

3. フィンランド神話を正す:「試験がない」の正確な範囲

フィンランドの教育をめぐって最もよく聞く言い回しは、「試験がなく、遊びで学ぶ」です。公式資料は、この言い回しを二つに分けて見せてくれます。まずは遊びです。フィンランド国家教育庁は「遊びを通じた学びが不可欠だ」と述べています。ただし、その言葉が置かれているのは幼児教育・保育(ECEC)の案内です。この段階は国家コアカリキュラムに沿って運営されています。遊び中心は幼児教育の原則であって、義務教育全体を説明する言葉ではありません。

次は試験です。国家教育庁の初等・前期中等教育の案内は、「フィンランドの総合学校には全国試験がない」とはっきり記しています。その代わり、生徒の評価はすべて教員が行います。評価は学期末だけでなく学年を通じて行われ、試験、授業での活動、参加など、さまざまな方法が用いられます。生徒も自分の学習を自己評価し、保護者は定期的に進捗の通知を受けます。生徒は1学年に少なくとも1回、成績表を受け取ります。そして、ここで通念との食い違いが出てきます。低学年の評価は記述式ですが、「遅くとも4年生からは評価が数字で」付けられ、尺度は4点から10点です。「試験がない」とは「全国規模の標準化テストがない」という意味であり、成績がないという意味ではありません。

同じ資料は、フィンランドの総合学校のほかの特徴も記録しています。就学前教育と初等・前期中等教育は無償で、教科書や学習教材も無料です。生徒は毎日無料の給食を受け、保健・福祉サービスも無料です。通学距離が長い場合は、無料の通学手段が提供されます。初等・前期中等教育全体で18の必修科目があり、授業1時間は45分です。学年ごとの最低週授業時数は、1〜2年生の20時間から9年生の30時間まで増えていきます。義務教育は1921年から、無料給食は1948年から実施されています。総合学校は2,210校、生徒は55万5,000人、平均的な学校規模は250人です。「宿題がない」とか「すべての学校に同じ予算が配られる」といった話は、この公式資料のどこにもありません。

開放的な学習スペースと読書・討論の環境を備えた、フィンランド・ヘルシンキの公共・教育学習スペースの全景
断片的な「試験のないユートピア」という神話とは異なり、国の教育課程の基準、教員の専門性、公的な学習インフラに支えられたフィンランドの教育環境 · Helen Ilus · CC BY-SA 4.0 · ウィキメディア・コモンズ

フィンランド神話は、幼児教育の原則と総合学校の評価方法を混ぜ合わせた結果だと読むことができます。評価がないのではなく、全国試験の代わりに教員が評価を担うという違いなのだとわかります。

4. PISAが語ること、語らないこと

PISAは、OECDが2000年から3年ごとに実施している、15歳の生徒の数学・読解・科学のリテラシー評価です。韓国教育部の発表によると、2023年12月5日に公表されたPISA 2022には、OECD加盟37か国と非加盟44か国、合わせて81か国の約69万人が参加しました。韓国では186校の6,931人が標本でした。韓国の平均点は数学527点、読解515点、科学528点でした。OECD平均の472点、476点、485点を、それぞれ55点、39点、43点上回っています。順位は標本誤差を反映して幅で発表されます。韓国は81か国中、数学3〜7位、読解2〜12位、科学2〜9位でした。

Korea.netの報道は、もう一つの文脈を示しています。OECD加盟国のうち韓国より高い点数を出したのは、日本(数学536、読解516、科学547)と、読解516点のアイルランドだけでした。また2018年の調査と比べると、OECD平均は新型コロナウイルス感染症の影響で数学17点、読解11点、科学4点下がりました。一方、韓国は数学と読解がそれぞれ1点、科学が9点上がりました。これらの数字は、確かに意味のある事実です。

しかし、PISAが語らないこともはっきりしています。PISAが測るのは、15歳という一つの年齢の、三つの領域のリテラシーです。幼児教育の質、職業教育の成果、大学教育、生徒の幸福や創造性は、この点数の外にあります。そして点数は、「何が」成果を生んだのかを証明しません。韓国の高得点を「構造化された教育課程のおかげ」や「私教育のおかげ」と言うのは、データではなく解釈です。東アジアの国々を「一つの儒教文化圏」としてまとめて説明するのも同じです。同じテストで、日本と韓国の科学の点数には19点の差がありました。同じ文化圏だという説明では、その差を説明できません。

順位が一つの数字ではなく、幅で発表される点にも注目する価値があります。「韓国は何位」という一行の要約は、すでに資料よりも断定的だということがわかります。

5. ドイツのデュアルシステム:強力だが「ドイツの教育」のすべてではない

ドイツ連邦職業教育研究所(BIBB)は、デュアルシステムの職業訓練を「企業と職業学校という二つの学習の場で学びが行われる」制度だと説明しています。訓練期間は職種によって2年から3年半です。見習い生は訓練期間中、企業に雇用されて給与を受け取ります。職業訓練法に基づいて認定された訓練職種は300を超えます。訓練は、商工会議所など各分野の会議所が実施する最終試験で締めくくられます。学校の中だけで学ぶ職業教育とは違い、実際の職場で雇用契約を結んで学ぶ点が、この制度の核心です。

ただし、デュアルシステムはドイツの教育体系の中の一つの進路です。ドイツには、大学進学につながる普通科の後期中等課程、学校ベースの職業教育、高等教育が併存しています。どの進路を選ぶかは、生徒や家庭、地域によって異なります。「ドイツの教育=職業教育」という要約は、デュアルシステムが後期中等段階の選択肢の一つだという点を消したときに生まれる誤解です。比較の正しい相手は「韓国の教育全体」ではありません。韓国の特性化高等学校や専門大学のような、同じ段階の職業進路です。

企業での現場実習と職業学校での理論の授業を並行しながら、精密機械加工の技術を身につけるデュアルシステムの職業教育(アウスビルドゥング)の実習場
企業の現場での徒弟訓練と公立の職業学校(Berufsschule)での教育を組み合わせ、若者の雇用と熟練を結びつけるドイツ式デュアルシステムの職業訓練の現場 · U.S. Army Corps of Engineers Europe District from Wiesbaden, Germany · Public domain · ウィキメディア・コモンズ

6. アメリカ:「アメリカ式教育」は法的には存在しない

アメリカの教育についての通念は、たいてい特定の学校、特定の教室、特定の大学の印象から生まれます。ところが、アメリカ教育省の公式Q&Aは、そうした一般化がなぜ難しいのかを制度の面から説明しています。「アメリカでは、教育は主に州と地方の責任」であり、「いかなる学問領域にも連邦レベルの全国基準はない」というのです。基準は州が定め、教育課程は州と地方の教育機関が開発します。教育省は設立当初から、「いかなる教育機関、学校、学校システムの教育課程、教育プログラム、管理運営、人事についても、いかなる指示、監督、統制も」行使できないよう、議会によって禁じられています。

そのため「アメリカの学校は討論型の授業をする」や「アメリカの大学は成績より人柄を見る」といった文は、どの学校、どの大学の話なのかを示さなければ、事実確認ができません。一部の大学が入試で総合評価を行い、一部の教室が討論を重視しているのは事実です。しかし、それを国全体の特性に置き換えた瞬間、存在しない制度を描くことになります。アメリカを比較対象に入れるときは、少なくとも州単位、できれば学区単位まで範囲を絞る必要があります。

フィンランド国家教育庁や韓国教育部の案内は、国全体の枠組みを説明しています。同じ「教育省」の資料でも、国によって盛り込める範囲が違うことがわかります。

7. 韓国を同じ物差しで見ると

同じ層で比較するという原則を韓国に当てはめると、順位表よりずっと具体的な姿が見えてきます。OECD『図表でみる教育2024』韓国編によると、2023年の韓国の25〜34歳のうち、後期中等教育(高校)を修了していない人は1%でした。これはOECD平均より13パーセントポイント低い数字です。同じ年齢層では、女性の77%、男性の63%が高等教育の学歴を持っていました。ただし、高等教育の学歴を持つ女性の就業率は男性より7パーセントポイント低く、OECD平均の差である6パーセントポイントと同程度でした。学歴が高いことと、その学歴が労働市場で同じ価値を認められるかどうかは、別の指標です。

学校運営のあり方も違います。2022年の韓国では、初等学校から普通科高等学校まで、同じ学年をもう一度履修する生徒はほとんどいませんでした。一方、OECD平均の留年率は初等教育1.5%、前期中等教育2.2%、普通科後期中等教育3.2%でした。韓国の中学校教員が2023年に義務として教えるべき時間は年517時間で、OECD平均の706時間より少なくなっています。ただし同じ資料は、教員の仕事は授業だけでなく、授業準備、採点、保護者とのやり取りから成り立っていると付け加えています。2015年から2023年にかけて、経験15年の中学校教員の法定給与は名目で19%上がりました。しかし物価を反映した実質の上昇は3%で、データのある国々の平均4%より低くなっています。こうした数字は、「韓国の教育は試験地獄」や「韓国の教育は世界一」といった文よりずっと地味です。それでも、正確にどの段階の何を語っているのかがはっきりしています。

初等教育の後に進学の進路や学業・職業のトラックが分かれる、ヨーロッパの中等・高等教育機関のキャンパス全景
選抜の時期(早期のトラック分化か、統合型の中等教育か)や、やり直しの進路によって生徒の進路の構造が変わる、ヨーロッパの学校キャンパス · Dirk Ingo Franke · CC BY-SA 3.0 · ウィキメディア・コモンズ

義務教育の期間と実際の在学率が違っていたように、ここでも一つの指標がほかの指標の代わりにはなりません。学歴と就業率、授業時数と実際の業務は、それぞれ別に読むべき数字だとわかります。

8. 比較を順位ではなく問いとして使う三つの原則

第一に、まず段階を固定します。幼児教育は幼児教育と、15歳の学力は15歳の学力と、職業訓練は職業訓練と比較します。フィンランドの総合学校の評価方法、ドイツのデュアルシステム、韓国のPISAの点数は、それぞれ別の問いへの答えです。一つの試合の成績表ではありません。

第二に、指標の年と出典を一緒に記します。PISA 2022は2023年12月に発表された15歳の生徒の結果で、OECD『図表でみる教育2024』の学歴データは2023年時点のものです。年を切り離した数字は、時間がたつと静かに誤った数字になります。

第三に、相関を原因に置き換えません。高い点数の隣にある制度がその点数の原因だという証明は、どの国際比較にもありません。他国の制度から学ぶべきものを探すことは必要です。しかし、その国の学制、財政、教員養成、労働市場を切り離し、一つの要素だけを持ち込む政策の複製は、比較の目的ではなく比較の誤用です。良い比較は、私たちの制度に投げかけるより正確な問いを生み出すところで終わります。

三つの原則は、これまで見てきた事例と一つずつ重なります。フィンランド神話は段階を混ぜてしまった例、PISAの点数の原因を語る解釈は相関を原因として読んだ例と見ることができます。

出典・参考資料